人健康有害性に関する情報源の解説

※有害性情報DBポータルでリンクがあるものは、有害性情報DBポータルで一括横串検索できます。

1-1 (一財)化学物質評価研究機構(CERI)、(独)製品評価技術基盤機構(NITE):化学物質の初期リスク評価書

「初期リスク評価書」は、NEDO事業で開発された初期リスク評価手法に基づいて作成された評価書です。評価手法については、「初期リスク評価指針」及び「初期リスク評価書作成マニュアル」として公表されています。要約、「7. 環境中の生物への影響」「8. ヒト健康への影響」「9. リスク評価」の項目にNOAEL等の有害性データに関する記述があります。「概要版」も利用できます。また、発がん性の場合、ユニットリスクやスロープファクターにも言及しています。
「化学物質有害性評価書」は、文献調査等から得られた化学物質安全性情報を基に作成し、有識者からなる委員会での審議を経て公表された化学物質の評価書です。「環境中生物への影響」「ヒト健康への影響」などの項目にNOAEL等の有害性データに関する記述があります。(※現在「有害性評価書」のリストはwebでは閲覧できません。CHRIPの物質データからリンクされています。

https://www.nite.go.jp/chem/chrip/chrip_search/systemTop

1-2 厚生労働省:試験報告「化学物質毒性試験報告」化学物質点検推進連絡協議会(JECDB)

国立医薬品食品衛生研究所が公開しているOECD高生産量化学物質の安全性評価(OECD HPV)プログラムにおいて実施したGLP適用毒性試験報告書のデータベースです。
単回経口投与毒性試験、28日間反復経口投与毒性試験 、経口投与簡易生殖毒性試験 、反復投与毒性/生殖発生毒性併合試験 、復帰突然変異試験、ほ乳類染色体異常試験、小核試験、90日間反復投与毒性試験 、一世代生殖毒性試験 、二世代生殖毒性試験 、新生児投与試験、慢性毒性試験、マウスリンフォーマTK試験、催奇形性試験の試験結果を閲覧できます。

http://dra4.nihs.go.jp/mhlw_data/jsp/SearchPage.jsp

1-3 厚生労働省:労働安全衛生法第28条第3項の規定に基づく健康障害を防止するための指針に関する公示

労働安全衛生法(昭和47年法律第57号)第28条第3項において、厚生労働大臣は、がんその他の重度の健康障害を労働者に生ずるおそれのある化学物質で厚生労働大臣が定めるものを製造し、又は取り扱う事業者が、当該化学物質による健康障害を防止するための指針を公表することとされており、これまでに28物質が定められています。

http://www.jaish.gr.jp/anzen/hor/hombun/hor1-8/hor1-8-39-1-0.htm

1-4 日本バイオアッセイ研究センター:厚生労働省委託がん原性試験結果

厚生労働省の委託によりOECD、安衛法試験ガイドラインに準拠し、OECD、安衛法GLP(優良試験所規範)に対応して実施されたがん原性試験結果が公表されています。 試験結果の概要と詳細な情報を閲覧できます。

http://anzeninfo.mhlw.go.jp/user/anzen/kag/carcino_test.htm

1-5 環境省環境リスク評価室:化学物質の環境リスク評価

環境省環境保健部環境リスク評価室が、1997(平成 9)年度から、独立行政法人国立環境研究所環境リスク研究センターの協力を得て実施しているもので、その結果は、中央環境審議会環境保健部会化学物質評価専門委員会の審議を経てとりまとめられ公表されています。平成26年3月時点で、第12巻までとりまとめられています。
各巻のページからその巻に収載されているそれぞれの物質の初期評価結果のファイルを閲覧できます。
「環境リスク初期評価」と「生態リスク初期評価」及び「発がん性(又は健康リスク)評価」があり、「環境リスク初期評価」ではNOAEL等の有害性情報は「3.健康リスクの初期評価」に、PNECの情報が「4.生態リスクの初期評価」に掲載されています。「生態リスク初期評価」ではPNECの情報が「3.生態リスクの初期評価」に掲載されています。リスク評価のための不確実係数の情報も記載されています。発がん性(又は健康リスク)評価」ではユニットリスクやスロープファクターの情報が得られます。

http://www.env.go.jp/chemi/risk/index.html

1-6 日本産業衛生学会(JSOH):許容濃度提案理由書及び許容濃度等の勧告(毎年発行)

日本産業衛生学会が、職場における有害物質による労働者の健康障害を予防する手引きに用いることを目的とし、産業衛生学会雑誌の「許容濃度等の勧告」に公表したものです。
主な項目に、「許容濃度等の勧告」の「表Ⅰ-1.許容濃度」及び「表Ⅲ-1.発がん物質」に記載された許容濃度及び発がん分類(第1群、第2群A、第2群B)があります。

https://www.sanei.or.jp/?mode=view&cid=309(2019/8更新)

1-7 OECD:SIDS レポート(SIDS Initial Assessment Report)

経済協力開発機構(Organization for Economic Co-operation Development ; OECD)加盟国において、1カ国以上で、年間の製造量が1,000トンを超える高生産量(High Production Volume ; HPV)の物質を対象として、高生産量化学物質点検プログラム(HPV Chemicals Assessment Programme)が1992年から開始され、OECD加盟先進国が、これらに該当する化学物質のハザードデータ・ばく露データを収集し、初期評価を実施してきました。同プログラムは2011年に、共同化学品アセスメントプログラム(Cooperative Chemical Assessment Programme)へと改められ、評価の対象が、HPVから全化学物質に広げられました。
初期評価を行ったデータセットをSIDS(Screening Information Data Set)といい、その評価レポートをSIAR(SIDS Initial Assessment Report)といいます。評価結果に合意の得られた化学物質のSIARについては、公式の出版物として一般に利用できるものがUNEP(United Nations Environment Programme;国連環境計画)のWEBサイトに、最終草案として公表されているものがOECDのWEBサイトに各々掲載されています。高生産量化学物質点検プログラムとEU(European Union;欧州連合)の既存化学物質規則(93/793/EEC)の双方で評価の対象となっている化学物質のSIARは、EUリスク評価書としてECB (European Chemical Bureau;欧州化学品局)のWEBサイトで公表されています。
SIARの抄録をSIAP(SIDS Initial Assessment Profile)といい、最終草案として公表されているものがOECDのWEBサイトに掲載されています。公表されたSIARの最初の部分にSIAPが組み込まれています。
SIRAの基本構成は、「1 IDENTITY」「2 GENERAL INFORMATION ON EXPOSURE」「3 HUMAN HEALTH HAZARDS」「4 HAZARDS TO THE ENVIRONMENT」「5 RECOMMENDATIONS」「6 REFERENCES」であり、巻末にデータセットが添付されています。
SIAP にNOAEL、PNEC等の有害性情報の要約、SIAR本文の「3 Human Health Hazards」に有害性データに関する詳細な記述があります。また「4 Hazards To The Environment」に生態影響データに関する詳細な記述があります。

http://webnet.oecd.org/hpv/ui/Search.aspx

1-8 WHO/IPCS:環境保健クライテリア(EHC)

EHC (Environmental Health Criteria)は、IPCS (International Program on Chemical Safety )が作成しているリスク評価文書です。評価の対象とされる化学物質は、家庭用化学物質、大気・水・食品中の汚染物質、化粧品、食品添加物、天然毒物、工業薬品、農薬等とされており、医薬品は除外されています。
「1. SUMMARY」および「8. EFFECTS ON LABORATORY MAMMALS AND IN VITRO TEST SYSTEMS」「9. EFFECTS ON HUMANS」「10. EVALUATION OF HUMAN HEALTH RISKS AND EFFECTS ON THE ENVIRONMENT」の中にNOAEL等の有害性データに関する記述があります。

http://www.who.int/ipcs/publications/ehc/en/index.html

1-9 WHO/IPCS:「国際簡潔評価文書(CICAD)」 (Concise International Chemical Assessment Documents)

CICADs (国際簡潔評価文書)は、「Concise International Chemical Assessment Documents」 の略で、各国・地域や国際機関で作成された評価文書、またはEHC (環境保健クライテリア;Environmental Health Criteria)を基に、IPCS (国際化学物質安全性計画; International Program on Chemical Safety)が作成、出版している、リスク評価のために最も重要な情報を提供する評価書です。
その枠組みは以下の通りです。
(1)ナショナルレビュー(各国で作成している信頼性ある安全性評価資料)をベースに簡潔で国際的に有用なリスク評価を目指す。
(2)外部による批判的検討を効果的に行い、信頼性と効率を保証する。
(3)国際的調和を視野に最新のリスク評価の考え方を積極的に適用する。
物質のリストから閲覧します。CAS番号での検索も可能です。
要約および「8 EFFECTS ON LABORATORY MAMMALS AND IN VITRO TEST SYSTEMS」、「9 EFFECTS ON HUMANS」の中にNOAEL等の有害性データに関する記述があります。
Executive Summaryの抄訳および全文訳は国立医薬品食品衛生研究所のWEBサイトにおいて公開されています。 http://www.nihs.go.jp/hse/cicad/cicad.html

http://www.who.int/ipcs/publications/cicad/pdf/en/

1-10 WHO 国際がん研究機関(IARC):IARC Monographs Programme on the Evaluation of Carcinogenic Risk to Humans

WHO(世界保健機関)の一機関であり、人のがんの原因、発がん性のメカニズム、発がんの制御の科学的方法の開発に関する研究を行っている IARC(International Agency for Research on Cancer) が、「IARC Monographs on the Evaluation of Carcinogenic Risks to Humans 」で公表している発がん分類の情報です。
化学物質名アルファベット順、CAS番号順、分類別、がん部位別のリスト(pdfファイル)が用意されています。個別物質の詳細な情報はモノグラフで公表されています。

http://monographs.iarc.fr/

1-11 FAO/WHO合同食品添加物専門家会議(JECFA):FAO/WHO Joint Expert Committee on Food Additives - Monographs(JECFAモノグラフ(食品添加物等))(JECFA Monographs)

JECFAは、国連食料農業機関(FAO)と世界保健機関(WHO)により設置された食品添加物等の安全性評価等を行う国際機関です。各国によって実施された添加物の安全性試験の結果を評価し、一日摂取許容量(ADI)を決定しており、会議報告は、WHOテクニカルレポートシリーズとして毎年公表されています。物質別のモノグラフには一日摂取許容量(ADI)及び評価に用いられた生物学的データやNOAEL等の有害性が記述されています。

https://www.who.int/foodsafety/publications/monographs/en/(2019/8更新)

1-12 FAO/WHO合同残留農薬専門家会議(JMPR):FAO/WHO Joint Meeting on Pesticide Residues - Monographs of toxicological evaluations(JMPRモノグラフ(残留農薬))(JMPR Monographs)

JMPRは、国連食料農業機関(FAO)と世界保健機関(WHO)により設置された残留農薬等の安全性評価等を行う国際機関です。物質別のモノグラフには一日摂取許容量(ADI)及び評価に用いられた生物学的データやNOAEL等の有害性データが記述されています。

https://www.who.int/foodsafety/publications/jmpr-monographs/en/(2019/8更新)

1-13 EU European Chemicals Bureau (ECB:欧州化学品局):EUリスク評価書(EU Risk Assessment Report:EU RAR)

EU (European Union ;欧州連合)リスク評価は、欧州理事会規則(EEC)793/93(欧州理事会規則(EC)1907/2006に継承された)に基づいて作成された141物質の優先リストに対して実施され、その評価書は、ESIS (European chemical Substances Information System;欧州化学物質情報システム)から、公表されています。
プルダウンメニューから「full list」を選択して表示させ、個別の物質のFinal RARの列の「>View」をクリックすると最終リスク評価書(pdfファイル)が表示されます。
「3 ENVIRONMENT」にPNEC等の生態影響データに関する詳細な記述が、「4 HUMAN LEALTH」にNOAEL等の有害性データに関する詳細な記述があります。

https://echa.europa.eu/web/guest/information-on-chemicals/information-from-existing-substances-regulation(2019/8更新)

1-14 European Center of Ecotoxicology and Toxicology of Chemicals(ECETOC) :Technical Report シリーズおよびJACC Report シリーズ

ECETOC (欧州化学物質生態毒性および毒性センター)は、化学物質の製造と使用に関心を持つ企業を会員として1978年に設立された非営利、非商業的産業団体で、活動プログラムの結果を産業界の専門家および学識経験者で構成される科学委員会によってピアレヴューされた報告書として公表しています。Technical Reportsシリーズは特定のアプリケーション(テーマ)に向けたリスク評価であり、2009年以降はモノグラフ(Monographs)とドキュメント(Documents)も一緒にしています。JACC Reports (Joint Assessment of Commodity Chemicals)シリーズは個別の化学物質の毒性学的データ及び生体毒性データの包括的レヴューです。NOAEL、PNEC等の有害性情報を得ることができます。
「Request Full PDF」クリックし、名前やe-mailアドレスを入力するとe-mail が届きPDF形式の報告書のダウンロードができるようになっています。

http://www.ecetoc.org/publications

1-15 米国産業衛生専門家会議(ACGIH):ACGIH Documentation of the threshold limit values for chemical substances(化学物質許容濃度文書) (7th edition, 2001) (2012 supplement, 2012)及び“TLVs and BEIs”(ACGIH、毎年発行)

ACGIH (American Conference of Governmental Industrial Hygienists)は職業上の健康や安全の向上を図ることを目的に、主に管理的及び技術的な観点から化学物質の評価を行い、作業環境における化学物質や物理的要因についての許容濃度や発がん性の分類を「TLVs and BEIs (Threshold Limit Values and Biological Exposure Indices)」として毎年公表しています。

http://www.acgih.org/

1-16 米国EPA:Integrated Risk Information System(IRIS)

米国 EPA (環境保護庁)のIRISは、環境汚染からの人の健康影響の評価を行うプログラムです。IRIS データベースは、化学物質による人への健康影響に関する情報(慢性非発がん性影響と個別の有害性に対する経口参照用量(RfD)及び吸入参照濃度(RfC)、発がん影響に対する経口スロープファクター、経口及び吸入ユニットリスク等)を、個々の化学物質ごとに提供しています。RfD又は RfCの下にNOAEL等の有害性データに関する記述があります。
IRISのページ内に物質リストおよび検索サイトがあります。検索サイトでは、CAS番号、キーワード、有害影響の種類、発ガン性のWeight of Evidence、毒性値、不確実性・修正係数等の条件を入力して検索することができます。

http://www.epa.gov/iris/

1-17米国国家毒性プログラム(NTP)

米国NTP (National Toxicology Program)は、米国内における毒性調査及び試験の調整、毒性分野における科学的基盤の強化などを目的として、NIEHS(国立環境衛生科学研究所:National Institute of Environmental Health Sciences)、NIOSH(国立労働安全衛生研究所:National Institute for Occupational Safety and Health)、NCTR(国立毒性研究センター:National Center for Toxicological Research)などを中心に創設されたプログラムで、発がん性試験、短期毒性試験、遺伝毒性試験、免疫毒性試験、発生毒性試験、生殖毒性試験等の情報が公表されています。

http://ntp-server.niehs.nih.gov/

1-17-1) NTP Database Search Home Page

バイオアッセイ試験、遺伝毒性試験、免疫毒性試験、発生毒性試験結果の検索が可能です。

http://tools.niehs.nih.gov/ntp_tox/

1-17-2) Report on Carcinogens(RoC)

米国保健福祉省 (U.S. Department of Health and Human Services)は、NTP作成のReport on Carcinogens(RoC: 発がん性物質報告書)を議会の決定に基づいて公表しています。人にがんを引き起こすことが知られている或いは合理的に予想される物質、混合物及びばく露環境が記載されています。

http://ntp.niehs.nih.gov/?objectid=03C9AF75-E1BF-FF40-DBA9EC0928DF8B15

1-17-3) 発がん性テクニカルレポート

NTPが公表した、化学物質の毒性及び発がん性試験レポートです。

https://ntp.niehs.nih.gov/testing/types/cartox/index.html(2019/8更新)

1-18 米国毒性物質疾病登録局(ATSDR):Toxicological Profile

米国ATSDR(Agency for Toxic Substances and Disease Registry; 有害物質・疾病登録局)は、有害化学物質による健康影響に関する知識基盤を拡充すること等を目的として、Toxicological Profile(毒性プロファイル)を作成しています。
物質別ページの「Toxicological Profile」(pdfファイル)の「Health Effects」の章中にNOAEL等の有害性データに関する記述があります。

http://www.atsdr.cdc.gov/toxprofiles/index.asp

1-19 カナダ環境省/保健省:Assessment Report Environment Canada:Priority Substance Assessment Reports(優先物質評価報告書)

CEPA(カナダ環境保護法;Canadian Environmental Protection Act)に基づき、包括的かつ詳細なリスク評価を優先的に行う物質のリスト(優先物質リスト;Priory Substances List)に掲載された化学物質は、カナダ環境省と保健省がリスク評価を行い、報告書を公表しています。
First Priority Substances List (PSL1)とSecond Priority Substances List (PSL2)があり、各リスト中にある物質別のページに評価書がリンクされています。
章立ては物質によって異なりますが、「Effects-related Information」「Effects characterization」等にNOAEL等の有害性データに関する記述があります。

http://www.ec.gc.ca/lcpe-cepa/default.asp?lang=En&n=C6C230D5-1

1-20 Australia NICNAS:Priority Existing Chemical Assessment Reports

オーストラリアNICNAS(National Industrial Chemicals Notification and Assessment Scheme)が、健康や環境への懸念に基づき、PEC(Priority Existing Chemicals)とした、オーストラリア国内で既に使用されている化学物質の評価書です。
物質別ページに評価書(pdf)が掲載されています。章立ては物質によって異なりますが、「EFFECTS ON LABORATORY MAMMALS AND IN VITRO TEST SYSTEMS」、或いは「HAZARD IDENTIFICATION AND ASSESSMENT」等の章にNOAEL等の有害性データに関する記述があります。

https://www.nicnas.gov.au/chemical-information/pec-assessments(2019/8更新)

1-21 ドイツ学術振興会(DFG):MAK Collection for Occupational Health and Safety, MAK Values Documentations及びList of MAK and BAT values(毎年発行)

有害化学物質の最大現場濃度(maximum workplace concentration、MAK)、生物学的許容値(biological tolerance values、BAT)、評価・モニタリング法などについての文献約3,000件を収録したドイツ研究振興協会(DFG)の労働安全衛生に関するデータベースで、Wiley Online Libraryで公開されています。

http://onlinelibrary.wiley.com/book/10.1002/3527600418

1-22 E. Bingham, B. Cohrssen:Patty’s Toxicology (6th edition, 2012)(Patty)

金属から高分子まで、産業現場で用いられる広範な物質について、CASナンバー、物理化学的性質、ばく露限界(TLV; threshold limit values)、許容ばく露限界(PEL; permissible exposure limits)、最大現場濃度(maximum workplace concentration、MAK)、職業ばく露の生物学的許容値(biological tolerance values、BAT)などの情報が収録されています。

http://onlinelibrary.wiley.com/book/10.1002/0471125474